MOLD-TECH JAPAN

シボを新しい次元にリードする。

本社屋上からのパノラマビュー

会社概要

商 号 株式会社モールドテック
本 社 横浜市金沢区福浦2‐8‐15
創 立 1974年1月28日
資本金 70,000,000円
代表者 代表取締役 永田 守
事業所 横浜・名古屋・埼玉・富山・大阪・九州・新横浜・タイ ・インドネシア・台湾
事業内容 成形金型の表面加工及びその販売

沿革

1974年1月 横浜市港北区箕輪町にて創業 商号 三恵物産(株)
1975年5月 日本ガイシ(株)と加工委託契約を締結
1976年9月 東大阪市菱江に大阪工場を開設
1978年4月 東京ベアロン(株)と加工委託契約を締結
1979年3月 横浜市緑区大熊町に新工場を新築・移転
1980年6月 川口市中青木に埼玉工場を開設
9月 東京ベアロン(株)(現NGKファインモールド(株))と資本提携を行い、日本ガイシ(株)の関連会社となる
1982年4月 中国大連塑料工業公司と技術供与契約を締結
8月 名古屋市緑区浦里に名古屋工場を開設
1985年4月 (株)光風社を設立
1986年5月 韓国三星電子と技術供与契約を締結
1988年5月 米国モールドテック社と業務提携契約を締結
1989年5月 欧州スタンデックス インターナショナル社(モールドテック グループ)と業務提携契約を締結 これにより世界規模ネットワークを確立
1990年6月 砺波市太田に富山工場を開設
1992年3月 横浜市金沢工業団地内に横浜工場を新築・移転 商号を(株)サンケイケムテックに変更
1999年11月 東海市新宝町に名古屋工場を新築・移転
2000年1月 北九州市小倉南に九州工場を開設
6月 台湾天成金属有限公司と技術供与契約を締結
2001年5月 タイ・バンカディ工業団地内にタイ工場を開設
2002年3月 本社工場ISO9001認証を取得
5月 タイ工場を現地法人化 商号 サンケイ タイランド リミテッド
2003年4月 名古屋工場ISO9001認証を取得
2004年4月 NGKファインモールド株式会社より営業権を移管。商号を株式会社モールドテックに変更
2005年10月 埼玉県伊奈町に埼玉工場を新築・移転
2006年8月 米国・自動車内装部品大手「Haartz」(ハーツ社)と業務提携
2006年11月 福岡県京都郡苅田町に九州工場を新築・移転
2008年6月 埼玉第二工場増設
2009年1月 サンケイ タイランド リミテッド 第二工場(ラヨーン工場)開設2009年日本最大の大型プリンターと3次元スキャナーを開発 (2010年 導入)
2010年 月 経済産業省の戦略的基盤技術高度化支援事業(ものづくり中小企業支援)に認定され、金型3次元テクスチャリングレーザー加工技術開発に着手
2011年8月 マレーシアDong Kwang Etching Universal Sdn Bhd (DKEU)がSET Malaysiaに社名変更し、SETグループとなる
2011年9月 台湾 天成金属がSET Taiwan に社名変更し、SETグループとなる2011年11月 資本金を7,000万円に増資
2012年1月 サンケイ タイランド リミテッド 商号を SET THAILAND LTD に変更
2012年2月 ジャバベカ工業地帯にインドネシア工場設立。商号 PT. SET INDONESIA
2012年3月 株式会社光風社 商号を 株式会社SET JAPAN に変更
2014年8月 SCP(SETフィリピン)を開設
9月 タイ第2工場をチョンブリに新設
2016年10月 台湾桃園市に新工場を設立、SET台湾として操業開始

ISO9001認証取得

当社は市場競争力強化のための重要課題として積極的に品質向上に取り組んでいます。今回その一環として品質管理体制をさらに整備・強化すべく、国際規格であるISO9001 の認証を取得しました。
人・物・金・情報が国境を越え、自由に行き交うスピードがますます早くなる今日、シボ加工の市場も加速度的にその様子を変えてきています。さらに国際化の進む市場で、お客様に満足していただける品質とサービスの向上を実現するべくこれからも邁進していきます。

■登録証番号
JQA-QM7859
■登録事業所
本社工場 横浜市金沢区福浦2‐8‐15
 
名古屋工場 愛知県東海市新宝町507‐25
 
埼玉県北足立郡伊奈町西小針6-18
■登録範囲
エッチングもしくはサンドブラストによる射出成形金型の表面加工(シボ加工の設計・開発を含む)
■適合規格
ISO9001‐2015
■登録日
2002年3月1日 本社工場
 
2003年4月18日 名古屋工場
 
2020年4月3日 埼玉工場

「ISO9001とは」

製品そのものではなく企業の品質管理体制の国際規格です。
顧客重視を原則とした継続的改善を実現するために、認証取得後も定期審査が義務付けられています。

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